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特定看護師になるには

特定看護師は専門看護師や認定看護師と違って、きちんと法整備された資格試験などがあるわけではありません。現在のところ「特定看護師」としての身分を得るための基準になっているのは、日本看護協会看護研修学校による「特定看護師(仮称)養成調査試行事業実施課程」です。こちらに定められる5条件を要件として備えていることが、特定看護師と呼ばれるに足る資格を有する人材として認められています。

特定看護師とされる5条件とは「1.日本看護協会が認定する当該分野の認定看護師の資格を有すること」「2.認定看護師の資格取得後、5年以上の経験を有すること」「3.当該分野の認定看護師としての実践を積んでいること」「4.研修を受けるに当たり、所属施設の看護部長あるいは施設長の同意を得ていること」「5.出張および研修等で研修中の身分が保証されていること」です。特定看護師となるための養成機関としては、現在のところモデル事業として各機関に施設などが定められています。主に全国の医学部(や所定の研究科)のある大学院において、それぞれ「修士課程 調査試行」「研修過程 調査試行」「養成課程・情報収集事業」として内容が定められているのです。

法律的には「特定看護師」としての定めはないので、現在特定看護師については他の法律に定める看護師の資格からその役割を推測することとなっています。看護師の資格について定めているのは保健師助産師看護師法の第37条にある「保健師、助産師、看護師又は準看護師は、主治の医師又は歯科医師の指示があった場合を除くほか、診療機械を使用し、医薬品を授与し、医薬品について指示をし、その他医師又は歯科医師が行うのでなければ衛生上危害を生ずる恐れのある行為をしてはならない。」という文言です。そこに「チーム医療の推進に関する検討会」からの提言を付与する形で、新たな権限を持つ看護師業務を認めるようにしているのです。

特定看護師としての業務を行うためには、その勤務先となる医療機関で特定看護師業務について積極的な見解を持っている必要があります。通常の就職活動では特定看護師の必要性までを意識して求人情報を集めるのは難しいでしょう。そんなとき、マイナビ看護師、ナース人材バンク、ナースではたらこ、といった人材紹介サービスを使えば、事前に特定看護師についての見解を踏まえた就職先の様子を調べておいてもらうことができます。医師の見解なども関連する難しい情勢では、それら専門のスタッフサービスは大変便利です。

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