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特定看護師への反対意見とは

世間一般の医療現場へのニーズによって、特定看護師という新しい資格の必要性が聞かれるようになってきました。ですが、実際に医療を行う医師や看護師に対し特定看護師についての意見を聞いてみると、意外なことに反対する意見も多数聞かれています。特定看護師について2010年に行った医師・看護師への意見調査アンケート結果では「特定看護師の法整備かについて賛成か?」という質問に「はい」と答えた医師はわずか33%で、「いいえ」と回答した医師は42%となりました。同じく法整備化に反対しているのは薬剤師(賛成:27%、反対:46%)で、逆に賛成であると答えた割合が多かったのは看護師(賛成:41%、反対:27%)でした。

自由意見として医師から特定看護師について意見を徴収したところ、目立ったのが「現行法上で看護師の業務範囲の整理をした方がよい」「特定看護師の養成よりもボトムアップが先決 」「特定看護師の業務範囲が広すぎることによる責任の分散化が心配」「他の業種との整合性がとれなくなる」といった反対意見でした。全体的に、それまでの看護師としての業務からかなり逸脱する範囲で業務内容や責任権限が及んでしまうことによる、現状とのアンバランスを気にする声が大きかったようです。

反対に賛成意見を持つ医師などの意見を聞くと、「看護師のモチベーションアップにつながる」「それまで医師と看護師の間の責任のグレーゾーン解消ができる」「それぞれの看護師の力量に応じた責任の付与がきちんとできるようになる」といった看護師の活動にさらに積極化を求める声が高くなっています。賛成と反対の分かれ目は、現在看護業務を任せている看護師が主体的に動くようになったときに、自分自身の業務に良い影響を与えるか悪い影響を与えるかどちらの面を優先的に考えているかということのようです。

特定看護師は上記のように医師会の反対が強いため、法整備が整うまでしばらく時間がかかるのではないかという見方が多数となっています。しかし看護師として勤務を続けるのであれば、主体的に業務に関わることのできる特定看護師は大変魅力的な職種ということができます。特定看護師としての活躍を将来的に視野に入れているのなら、適切なキャリアアップをしながら転職活動をしてゆくことがおすすめです。キャリアアップのための転職は、マイナビ看護師やナースではたらこ、ナース人材バンクによる人材紹介サービスが便利です。

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