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看護師の離職率

離職率とは労働人口のうち、ある一定の期間に新たに離職した人の割合で厚生労働省では労働の流動化を把握するための指標としています。一般職における離職率は、就職3年後の離職率が中卒7割、高卒5割、大卒3割に達するというある厚生労働省の調査結果があり1990年代後半のバブル崩壊の頃に雇用情勢の悪化を象徴して「シチゴサン現象」等と呼ばれました。

一般企業などに勤める場合、3年を目途に転職や職場を離れる(3年後離職)傾向が強く、外食産業、車のディーリング、ドラッグストア、家電量販店、ソフトウエア開発などの職種に就く人で多くなっています。こうした業種は若手でも店長やリーダーとしての責務を課せられることが多く、成果報酬型の賃金体系を採る企業が多い特色があります。近年は折からの経済不況や不安定な雇用情勢から転職も含めて離職する人は減り、保守的な傾向が見られます。

看護師はここ数年は離職率12%以上と高い割合を示し、看護師不足や勤務体系の見直しは急務且つ大きな課題となっていましたが、2009年度は常勤看護師離職率が11.9%前年比0.7ポイント減、新人看護師離職率においても8.9%前年比0.3ポイント減で離職率は好転しました。看護師の離職率は政令指定都市と東京23区の人口と職業選択肢が多いところでは高い値となりましたが、それ以外の地域・過疎地域では前年比と同推移です。

看護師の退職理由No.1は健康上の問題で、次いで職場の人間関係、家族の健康や介護問題、結婚・出産、転居、給与不満などが挙がっていました。看護師はその職業的特性から夜勤や交代制などの勤務体系を避けられず、不規則な勤務に加えて重労働、慢性的な人手不足による激務、拘束時間が長い、精神的なタフさも要すため、看護師の心身への負担は相当大きなものがあります。心身ともに健全で自分の健康管理を維持する努力も看護師に必要な資質ですが、結果としてハードな職務が離職率を引き上げる大きな原因であったことは否めません。

こうした高い離職率や看護師不足解消を図るべく様々な試行錯誤が取られてきましたが、近年病院や医療機関で導入された短時間正職員制度や新卒看護職員の教育体制の充実化が離職率改善につながった模様です。短時間正職員制度で一日の所定労働時間を短くしたり(例;1日5時間/週5日勤務等)、一週間の所定労働日数を短くする(例;1日8時間/週4日勤務)ことで職員の仕事と生活の両立に対する不安が解消され、結果離職率が下がりました。また新卒看護職員の教育体制を充分に整備している病院では、それ以外の病院と比較して離職する新卒看護師が少ないことから教育研修体制の整備・充実が今後より必要とされる課題となりそうです。

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